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昨夜のウォール街は少ない取引量の中で8取引連続での上昇を記録した。木曜日の米国での週間失業手当請求件数データや2月の主要消費者物価が同市場をある程度支えた。昨日のアジア市場は大半が値を下げた。対円でのユーロ安により日本の輸出業者は打撃を受けた。日経225は約1.0％下落、韓国の Kospi は0.5％下落した。中国において銀行融資の更なるペース管理策が取られるのではないかとの新たな懸念を受け、木曜日の香港と中国本土の市場は前半の上昇分を失い値を下げて取引を終えた。上海総合は0.14％下落して取引を終了、ハンセン指数は0.25％下落となった。

木曜日のアジア各国株式市場は、ウォールストリートの上昇傾向を受けて引き続き高値で取引された。取引開始時の日本の日経株価指数は、世界経済の回復により輸出関連株が高値で取引されたことから上昇した。韓国中央銀行は過去最低の2％の利子率を維持をする決断を下している。

水曜日のアジア市場は値を上げて取引を終えた。円安が日本の輸出業者を後押しし、東京の株式は2.7％上昇した。韓国と中国の市場はそれぞれ0.3％の若干高を記録した。香港のハンセン指数は1.6％上昇した。

先週金曜日のウォール街での反発を受けて、月曜日のアジア市場では上昇が見込まれている。日本の日経平均は円安のなかで輸出業者に支えられることが予測される。船舶株による引き続きの先導や一次産品への需要が上昇するのではないかという希望のもとで鉱業株が上昇し、金曜日のアジアの株式は各地で反発を記録した。上海総合指数はその週での最高成績となる4％上昇を記録、香港においては中国関連株が市場を引き上げた。

アジアの各市場はウォール街での落ち込みを受けて下落するものと見られている。経済の苦境や集積回路部門合併の可能性・損失見込み・格下げに関するニュースにより打撃を受けた東芝の下落から、金曜日の日本の日経平均は3.1％下落した。ハンセン指数は123.78ポイント・0.94％上昇し13,278.21で取引を終えた。上海と深川の証券取引所は今日、1週間の旧正月休みのあと開場する。